Indeed（インディード）の掲載料はいくら？料金体系から費用対効果を高める方法まで徹底解説

Indeed（インディード）への求人掲載を検討する際、多くの人事・採用担当者が最初に直面するのが「料金体系」の壁ではないでしょうか。

従来の求人媒体とは異なりIndeedは成果報酬型のクリック課金制を採用しているため、
「無料掲載だけで十分な効果が得られるのか」
「有料掲載のクリック単価はどの程度が適正なのか」
「代理店を利用した場合の手数料はいくらになるのか」
といった疑問を抱く方も少なくありません。

本記事では、こうした料金に関する疑問を解決し、自社の採用課題に最適なIndeed活用方法を見つけるためのガイドラインを提供します。Indeedの料金が発生する基本的な仕組みから、無料掲載と有料掲載（スポンサー求人）の具体的な違い、そして職種やエリアによる費用相場までを詳しく解説します。この記事を最後までお読みいただければ、自社の状況に合わせた最適な予算設定と、費用対効果の高いIndeed活用法が明確になるはずです。

結論から申し上げますと、Indeedは無料で求人掲載を始めることが可能です。多くの求人サイトで必要となる初期費用や掲載料、さらには採用成功時の成果報酬も一切かかりません。採用コストをできる限り抑えたいと考えている企業にとって、これは非常に大きなメリットと言えるでしょう。

では、なぜ「掲載料」という話が出てくるのでしょうか。それは、Indeedには無料掲載とは別に、より多くの求職者に求人を見てもらうための「スポンサー求人」という有料オプションが存在するためです。

スポンサー求人はあくまで任意で利用する広告機能であり、無料掲載を続けているだけで自動的に料金が発生することはありません。まずは無料掲載で効果を試し、必要に応じて有料掲載を検討するという柔軟な活用が可能です。

無料掲載と有料掲載の主な違いを以下に整理しました。

このように無料掲載はコストをかけずに始められる手軽さが魅力ですが、多くの求人に埋もれやすいという側面もあります。一方で、有料掲載は費用がかかるものの、その分だけ採用の可能性を高めることができる仕組みです。

次の章では、この有料掲載の料金体系である「クリック課金」の仕組みについて、さらに詳しく掘り下げていきます。

Indeedの有料掲載（スポンサー求人）では、従来の求人媒体で採用されている期間固定型の掲載料とは異なる「クリック課金（CPC = Cost Per Click）」という料金体系を導入しています。
この仕組みを正しく理解することが、費用対効果を高める第一歩となります。

クリック課金とは、その名の通り自社の求人広告が求職者にクリックされて、詳細が閲覧された時点ではじめて料金が発生する仕組みです。
いくら多くの求職者の検索結果に広告が表示されたとしても、クリックされなければ費用は一切かかりません。これは、商品に興味を持ち、手に取ってくれたお客様に対してのみ広告費を支払うようなもので、無駄なコストが発生しにくい、非常に合理的な料金体系と言えます。

1クリックあたりの料金である「クリック単価」は、Indeed内で実施されるリアルタイムオークションによって決定されます。価格は「職種の人気度」と「募集地域における競合状況」という需給バランスに基づいて変動します。

あくまで目安ですが、職種別のクリック単価の相場は以下のようになっています。

• 一般事務職: 50円～
• 営業職: 100円～
• 飲食・販売スタッフ: 100円～
• ドライバー・物流系: 200円～
• ITエンジニア・建築系: 300円～

このように、応募が集まりやすい事務職などは単価が低く、専門性が高い職種や採用競争が激しい業界では単価が高くなる傾向にあります。

「クリック単価が変動するなら、予算管理が難しいのでは？」と不安に思われるかもしれませんが、その心配は不要です。Indeedの有料掲載は、設定した予算上限を超えて課金されることもありません。

予算については、有料掲載の対象となる求人に対して以下の2項目を設定します。

• 予算金額：「平均日額」または「月額」から選択
• 終了日：掲載終了日を任意で設定（自動終了）

予算は「自動調節設定」を選択することで、設定した予算に合わせて1日または1カ月単位で自動的にクリック単価が調整されます。

支払い方法については、自社で直接運用するか、広告代理店や採用支援会社に運用を委託するかによって異なります。

自社で直接運用する場合、支払い方法は基本的にクレジットカード決済となります。なお、広告掲載の審査が承認され、実際に掲載が開始されるまで費用が請求されることはありませんのでご安心ください。

一方で、広告代理店や採用支援会社経由での運用の場合、代理店が予算管理とIndeedへの支払いを代行するため、企業側でのクレジットカード登録は不要です。支払い条件は代理店との契約内容に準じ「月末締め・翌月払い」などの掛け払いが多く採用されています。

Indeedの料金体系を理解した上で、次に採用担当者が知りたいのは「実際にいくら使えば、どれくらいの効果が見込めるのか」という具体的な費用対効果でしょう。ここでは、実際の成功事例を通して効果的な予算配分の考え方と、自社の採用に必要な予算を見積もるための簡単なシミュレーション方法を解説します。

Indeed広告の成果は、単に投下した予算の大小だけで決まるわけではありません。採用課題に応じた戦略的な予算配分が成功の要因となります。以下、弊社が支援した3つの事例を通じて、費用対効果向上のポイントを検証します。

美容専門学校の教員募集において、大手求人サイトでは求める人材からの応募が2名のみで、採用には至りませんでした。そこで、美容師資格を持つ求職者が資格名で検索する傾向が強いIndeedの特性を活かし、有料広告を提案。さらに、資格を新たなキャリアで活かせる点を訴求する原稿改善も実施しました。結果、1ヶ月という短期間で有資格者3名の応募を獲得し、1名の採用に成功。求人サイトより費用を抑えつつ、ターゲット層に的確にアプローチできた事例です。

最寄り駅から離れた立地での障がい者限定の募集において、効果的な募集手法が不明確という課題がありました。そこで「障がい者」というキーワードでの検索を想定しIndeedを提案。さらに、地元での認知度が高い新聞求人広告も併用し、Webと紙の両面からアプローチしました。また、送迎バスの運行など、求職者が知りたい情報を原稿に盛り込んだ結果、応募者9名全員が採用対象となり、効率的な母集団形成を達成しました。

カーディーラーの複数店舗募集において、特に地方店舗への応募が全くない状況でした。地方の求職者が「市区町村名＋職種」など具体的な勤務地名で検索する傾向が強いというIndeedの特性を活かし、有料広告とIndeedに最適化された採用管理システムを提案。併せて地域密着型の紙媒体も利用した結果、これまで応募実績のなかった地方店舗で複数の応募を獲得し、採用も成功しました。エリア限定の採用活動におけるIndeedの有効性を示した事例です。

---

これらの事例から、「媒体の選択と集中」「求人原稿の質の向上」「データに基づく予算配分」こそが、費用対効果を高める鍵であることがわかります。

成功事例は参考指標の一つですが、ここでは自社の採用に必要な予算の目安を立てるための、簡単なシミュレーション方法をご紹介します。必要なのは「採用目標人数」と、自社の過去の採用データ（応募から採用に至るまでの確率）です。

【ステップ1】1名の採用に必要な「応募数」を算出する
まずは、過去のデータから「何件の応募があれば1名採用できるか」を把握します。例えば、応募者20名に対して1名採用できている場合、採用率は5%となります。この場合、1名の採用に必要な応募数は【1名 ÷ 5% = 20件】となります。

【ステップ2】必要な応募数を獲得するための「クリック数」を算出する
次に、求人情報が何回クリックされれば1件の応募があるかを示す「応募率」を考えます。業界や職種により異なりますが、まずは一般的な目安である1%で計算してみましょう。

前述の例（必要な応募数20件）であれば、【20件 ÷ 1% = 2,000クリック】が必要となります。

【ステップ3】必要なクリック数から「予算の目安」を算出する
最後に、必要なクリック数に、想定されるクリック単価を掛け合わせます。仮にクリック単価が100円だとすると、必要な予算の目安は【2,000クリック × 100円 = 200,000円】と算出できます。

もちろん、これはあくまで机上のシミュレーションです。しかし、このように事前に目標達成までの道のりを数値化することで、感覚に頼らない戦略的な予算計画を立てることが可能になります。

Indeedの運用は自社で行うだけでなく、専門知識を持つ広告代理店や採用支援会社に委託するという選択肢もあります。「自社に運用のリソースがない」「より高い効果を追求したい」といった場合に有効な手段ですが、当然ながら運用代行には手数料が発生します。ここでは、Indeedの運用代行を利用するメリット・デメリットと費用の相場観について解説します。

外部の専門家への委託は多くの利点をもたらしますが、同時に留意すべき点も存在します。両面を理解した上で自社に適した選択を行うことが重要です。

【メリット】

【デメリット】

Indeedの運用代行手数料は、一般的に広告費の20%～30%が相場とされています。例えば、月に20万円の広告費を投下する場合、その20%にあたる4万円が手数料となります。

ただし、この手数料にはどのようなサービスが含まれるのかを、事前にしっかりと確認することが重要です。手数料の水準は提供されるサービスの範囲や質に比例する場合が多くなっています。

【手数料に含まれる一般的なサービス内容の例】

• 初期アカウント設定、キャンペーン設計
• 求人原稿の作成・改善提案
• 日々の入札単価の調整・最適化
• 月次パフォーマンスレポートの提出
• 定例ミーティングでの改善提案

「手数料が安いから」という理由だけで代理店を選ぶと、「レポート提出のみで具体的な改善提案がない」「担当者とのコミュニケーションが取りづらい」といった事態に陥る可能性もあります。契約前には、どこまでの業務を、どのような体制でサポートしてくれるのかを明確にし、自社の求める支援レベルと合致するかを見極めるようにしましょう。

本記事では、Indeedの掲載料に関する仕組みから具体的な費用対効果の考え方までを解説してきました。最後に、重要なポイントを改めて整理します。

• Indeedは無料で求人掲載が可能
  初期費用や成功報酬は一切かからず、コストを抑えて採用活動を始められる。
• 有料掲載は「クリック課金制」
  費用は求人がクリックされた時にのみ発生。予算上限も自由に設定できるため、想定外のコストがかかる心配はない。
• クリック単価は「オークション」で変動
  職種や地域における需要と供給のバランスで単価が決まるため、費用対効果を見極めた運用が求められる。
• 費用対効果は「採用単価」で考える
  自社の採用率や応募率から必要なクリック数を算出し、戦略的な予算計画を立てることが成功の鍵となる。
• 専門家（代理店）への委託も有効な選択肢
  広告費の20～30%程度の手数料で、専門的な運用と工数削減が期待できる。

Indeedを最大限に活用するための最適なアプローチは、採用人数や勤務地数・募集の緊急度など、企業の採用状況によって異なります。

Indeedは国内での月間訪問数2,400万以上（※2）を誇る日本最大級の求人サイトです。より多くの応募が必要な職種や、勤務地が多数の場合、緊急性の高い募集に対しては、戦略的に有料掲載を活用していくことが、採用活動を成功へと導く近道と言えるでしょう。

また、「緊急度がそれほど高くなく、自社に合った人材がいれば採用したい」といったスタンスの場合は、「まずは無料掲載から始め、その効果を見極めた上で、必要に応じて少額からでも有料掲載を試す」という段階的なアプローチがおススメです。

深刻な人手不足が叫ばれる現在、あらゆる業種・職種で採用難易度が上がっています。自社での判断が難しい場合は、広告代理店や採用支援会社など、信頼できる採用のプロへ一度相談してみることが必要と言えるでしょう。
※2 SimilarWeb,総訪問数,2024年10月