社員の離職理由で多いのは？退職理由ランキングと離職を防ぐための対策を紹介

近年は新卒の3年以内の離職率が30%以上を超えており、多くの企業が人材の早期離職に悩まされています。予算やリソースをかけて採用した人材が定着しないと、企業の成長にもストップがかかってしまうため、「何とかして対策をしたい」という企業も多いのではないでしょうか。

しかし、離職に関して課題を感じつつも、
「具体的な離職理由を把握できていない」
「どんな対策をしたらいいかわからない」
といった悩みを抱えている人事・採用担当者の方もいるはずです。

そこでこの記事では、社員の代表的な離職理由を紹介したうえで、離職を防ぐためにできる対策を徹底的に解説します。
社員の離職理由はさまざまですが、企業の取り組みによって離職を防げるものも多いです。ぜひこの記事を参考に、離職率の改善に役立ててください。

企業の離職率を改善するためには、そもそもなぜ社員が離職してしまうのか、その理由を知ることが大切です。
まずは、独立行政法人労働政策研究・研修機構が行った調査をもとに、男女別の離職理由を見てみましょう。

【参考】調査シリーズNo.164「若年者の離職状況と離職後のキャリア形成（若年者の能力開発と職場への定着に関する調査）」｜労働政策研究・研修機構

この調査を踏まえたうえで、企業が特に注意すべき代表的な離職理由について、詳しく紹介します。

まず、男女問わず目立ったのは「労働時間・休日・休暇の条件がよくなかったため」という離職理由です。
初めて正社員として勤務した会社を辞めた理由として「労働条件」を挙げた人は、男性・女性ともに30％を超えており、多くの人が労働条件の良さを重視していることがわかります。

近年では、ワークライフバランスを重視する人が増えているため、残業が多い会社や有給休暇を取りづらい会社など、労働条件で懸念がある会社は社員の離職リスクが高いと言わざるを得ません。

「肉体的・精神的に健康を損ねたため」という離職理由も男女ともに多く見られています。
労働条件や人間関係が悪い会社では、仕事が好きでやりがいを感じていたとしても、肉体的・精神的に限界を迎えてしまう人も多いです。

心も体も健康な状態で社員に働き続けてもらうには、労働条件や人間関係の改善が不可欠といえます。

人間関係の問題も、正社員の離職理由として男女ともに多く見られています。
近年では、ハラスメントへの意識が高まっている分、些細なことでもストレスに感じたり、逆に気を使いすぎて人間関係がうまくいかなかったりすることも考えられます。

会社は一日の大半を過ごす場所です。会社での人間関係の悪化が直接離職へつながるケースも多いので、会社として対策を講じるべきといえます。

「仕事の内容に興味を持てなかった、仕事が自分に合わない」という離職理由も、男女ともに多く見られています。
仕事内容に関する不満は、男性の離職理由として多く見られる傾向がありますが、近年では女性の社会進出が進んでいることもあり、女性の離職理由としても代表的になりつつあるといえるでしょう。

また、仕事内容に関連する離職理由として「ノルマがきつい」「仕事が上手くいかない」といったものも見られます。

社員の仕事内容についての不満や負担を解消するには、日ごろから社員のモチベーションを把握し、適切にサポートすることが大切です。

賃金に関する不満も代表的な離職理由の一つです。
最近では、成果主義の考え方が一般的になりつつあるため、「目標を達成しているのに昇給がないのはおかしい」「評価制度があいまいで、昇給の判断が不公平だ」といった不満を抱えている社員も多くいます。

給与が理由で離職する社員が多い場合は、公正公平な評価制度の構築や給与水準の見直しなどの対策が必要です。

他の離職理由と比べると少ないものの、会社の将来性に不安を感じて離職するケースも見られています。

特に、経営層と現場の距離が遠い企業では、業績状況が会社全体に伝わっておらず、社員が漠然とした不安を抱えているケースもあるはずです。

離社員の離職を防ぐためには、企業が原因を正しく把握し、適切な対策を講じることが重要です。本章では、すぐに実施できる短期的な施策と、企業の仕組みを根本から改善する中長期的な施策に分けて、具体的な取り組みを紹介します。

離職を防ぐためには、単に給与や福利厚生を改善するだけでなく、働きやすい環境の整備やキャリア支援など、多角的なアプローチが求められます。自社の課題に応じた対策を検討し、社員が長く安心して働ける環境を整えていきましょう。

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働く環境の改善として、福利厚生を見直すことも検討しましょう。例えば、働き方を改善するためのユニークな福利厚生として、以下のようなものがあります。

最近では、ユニークな福利厚生を導入している企業も増えています。自社の社員のニーズに合った福利厚生を取り入れることで、働きやすい環境作りにつながるはずです。

賃金に関する離職理由に対しては、評価制度や給与水準の見直しを行いましょう。
特に、評価制度については給与や昇給の基準を明確にし、公正公平に評価ができる仕組みを整えることが大切です。また、必要に応じて給与水準そのものを見直すことも検討してください。

ただし、一度決めた評価制度や給与水準を変えるのは簡単なことではありません。評価制度や給与水準を見直す際は慎重に検討しましょう。

人間関係の改善のために、社内のコミュニケーションを推進する制度を導入することもおすすめします。

例えば、以下のような制度を導入すれば、部署内外問わず社員同士のコミュニケーションが活発化するはずです。

職場は仕事をする場所である一方、一日の大半を過ごす場所でもあります。日頃からコミュニケーションをとれる仲間がいれば、心の健康を保ちつつ、ストレスなく働いてもらえるでしょう。

労働条件を理由にした退職が多い場合は、社内の働き方改革を推進することで対策しましょう。

例えば、以下のような制度を設けることで働きやすい環境を作ることができます。

特に、最近はフレックスタイム制度やテレワーク制度が一般的になりつつあり、導入していないだけでマイナスな印象につながってしまう恐れもあるので、積極的に導入を検討しましょう。

また、有給休暇について「取りたいけど取りづらい」という悩みを抱えている社員も多いです。そのため、有給取得申請の際に有給の取得理由の記載を不要にするなど、気軽に有給を取得できるような仕組みを作るのもおすすめです。

なお、働き方改革では、上記のような制度を導入するだけでなく、上司や経営層が積極的に休暇を取るなど、経営層からしっかりと意識を変えることを心がけてください。
ストレスなく働きやすい環境があれば、「長く働きたい」と思う社員も自然に増えるはずです。

新入社員の離職率を改善するには、オンボーディングを実施するのがおすすめです。
オンボーディングとは、新入社員が組織や仕事にいち早く順応するために行う取り組みのことで、入社してから数ヵ月までの間は研修やメンターの設定、人事面談などで企業への定着をサポートします。

入社直後から職場に馴染めれば、人間関係や仕事内容について悩むことなく力を発揮してもらえるはずです。特に、入社してからの数年間は離職率が高い時期でもあるので、オンボーディングで対策を講じておきましょう。

なお、オンボーディングについては以下の記事でも詳しく解説しています。気になる方は、こちらも合わせてお役立てください。

オンボーディングとは？目的やメリット、実施の流れをわかりやすく解説

オンボーディングとは？新入社員の早期離職を防ぎ、戦力化を促進する重要施策を徹底解説。目的やメリット、具体的な実施の流れ、成功のポイント、事例まで分かりやすくご紹介。

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キャリアについて不安を感じている社員が多い場合は、企業としてキャリア支援を行うことも検討しましょう。
特に20代～30代の社員は、将来に対して漠然とした不安を抱えている人も多いです。「今の仕事を続けていて大丈夫か」「自分は成長できているのか」などの不安を放置してしまうと、離職につながってしまう可能性もあります。

若手社員に対しては、企業側が積極的にキャリアプランを提示するほか、キャリアプランの実現のための目標設定を行うなど、積極的にキャリア形成をサポートすることが大切です。

社員の会社の将来性に関する不安を払拭するためには、社員に対して経営状況や中長期的な経営計画を共有することが大切です。

特に、業績が伸び悩んでいる時期は社員の不安も大きくなりがちです。全社会議を実施して、どのような戦略で経営しているのか、さらに今後の見通しなどを共有し、社員の不安を軽減しましょう。

ここまで代表的な離職理由や企業ができる対策について紹介しました。しかし、実際に離職を防ぐためには、自社の社員の状態を把握し、管理できる状態を作らなければいけません。

そこでここからは、社員の状態を管理できるおすすめの人事管理システムを2つ紹介します。それぞれ特徴や強みがあるので、自社の課題に合ったサービスを選びましょう。

WEVOXは、株式会社アトラエが運営する人事管理システムです。
高頻度でサーベイを実施することで、社員のモチベーションや会社に対する不満を把握することができます。

また、部署ごとや年次ごとに傾向をまとめたり、過去から現在までの数値推移を確認できたりと、さまざまな角度から分析できるのが特徴です。
初期費用は0円で社員一人あたり月額300円から利用でき、コスパに優れているのもうれしいポイントです。

WEVOX｜株式会社アトラエ

NALYSYSは、人材紹介事業でも有名なレバレジーズ株式会社が運営する人事管理システムです。
特徴的なのは、サーベイをもとに性格タイプを分類し、適性がある職種やマネジメントをする際の注意点などを確認できる機能です。

また、社員ごとのモチベーション推移を確認できるほか、人事施策を実施したあとのモチベーションの変化まで測定することができます。
利用料金は要問合せですが、社員の分析から施策効果の検証までできるため、離職率改善を目指すにはうってつけのサービスです。

NALYSYS｜レバレジーズ株式会社

この記事では、社員の代表的な離職理由やそれに対する対策について詳しく解説しました。
離職率の上昇は、会社や事業の成長にストップをかける原因になってしまいます。離職率の高さに課題を感じている場合は、まずは社員のモチベーションや会社に対する不満を把握することから始めてみましょう。

本記事で紹介した、WEVOXやNALYSYSなどの人事管理システムを活用すれば、社員の状態を把握し、適切な対策を講じることができるはずです。ぜひこれらのツールを導入して離職率を改善し、企業の成長に役立ててください。

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