昨年の採用動向は？

2022年の採用動向は、新型コロナウイルスの影響を受けながらも、確実に回復傾向にありました。
特にITや医療業界などは、社会的な要請や需要の高まりを受けて採用需要が高まりました。リモートワークなど新たな働き方を積極的に取り入れることで、何とか人材を確保しようという企業も増えたようです。
また、大手や外資系企業の中には、将来を見据えた新規事業の開発などを理由に、積極的な人材採用を実施した先も多いと言われています。

全国求人情報協会が1月25日に発表した2022年12月の求人広告件数は、前年同月比26.2%増の130万242件で、前年を上回るのは20カ月連続となり、新型コロナウイルスの影響を受けながらも人員を確保する動きが続いていることが分かります。

2023年の企業の採用動向について

2023年の企業の採用動向については、業界によって多少差は出てくるものの、昨年からの流れ、及び以下の2点を理由に順調に推移すると予想されます。

• 企業の業績の回復
• コロナ禍で採用を中断していた企業の採用活動再開

新型コロナが流行した2020年を底に、業績が回復している企業は間違いなく増えています。
業績が回復している今、コロナ禍による業績の低迷を理由に採用を中断していた企業の多くは、人手不足を感じているのではないでしょうか。DXやITを活用して生産性向上に取り組む企業が増えており、既存の戦力で業績の回復を実現しているところも多いと思われますが、今よりさらに先を見越して人材採用に取り組む企業が増えてくると想定されます。

中小企業にこの波がどこまで届くか？

昨今は物価高に円安が加わり様々な商品やサービスが値上がりしています。
中小企業の場合、仕入れコストの上昇を販売価格に転嫁できないケースも多く、業績回復が遅れている、あるいは業績回復に至っていないという会社も散見される状況です。
しかしそのような状況にあっても、2023年の経営課題として「人材の確保」「人材の育成・戦力化」をあげる企業が多く、人的資源関連が中小企業にとっても大きな関心事であることは間違いないようです。

当社が考える2023年の採用活動におけるキーワード

企業の採用が活発になればなるほど、求職者側に追い風が吹き、企業側は人が欲しくても採用できないという事態に陥ります。
さらにコロナ禍でリモートワークが普及したことで人々の働く価値観にも変化が生まれており、2023年は今まで通りの採用手法では人材の獲得が難しくなる可能性があると考えています。

そこで弊社が考える2023年の採用活動におけるキーワードは以下の2つとなります。

• 専門性・テーマ性のある求人メディアに注目
• 募集要項＋αの丁寧な情報提供がカギ

専門性・テーマ性のある求人メディアに注目

今までは登録会員数の多い大手求人サイトに求人情報を掲載していれば、多少の当たり外れはあるにしても概ね採用に至るという状況が長く続きました。
しかし、人々の働く価値観の変化に伴い、求職者が求める情報も画一的なものだけではなく、より自分にマッチした情報、より深度の深い情報を求める傾向にあると言えます。

2023年の採用活動には、従来の大手求人サイトだけでなく、以下のようなサービスを如何に活用するかが採用成功のカギを握ると言えるでしょう。

• 医療や工場など業界・業態に特化した専門性の高い求人情報サービス
• 年齢層や保有資格などテーマ性を持った求人情報サービス
• 明確なターゲットに向けたダイレクトスカウトサービス

当社は、ビルメンテナンス業界の採用に特化した「ビルメン転職ナビ」やシニア人材の採用に特化した「シニア求人ナビ」など、専門性・テーマ性のある求人メディアを複数運営しています。

募集要項＋αの丁寧な情報提供がカギ

先述の通り働く価値観の変化にあわせて求職者が求める情報は募集要項に記載された画一的な採用条件だけでなく、「リモートワーク」の有無であったり、「受動喫煙防止」のための取組など多岐にわたります。
さらに募集要項からは見えてこない企業の特長や魅力、企業文化を伝えるコンテンツやストーリーを展開することで、他社とは違う自社オリジナルの価値を伝える丁寧な情報提供が必要だと考えられます。

まとめ

2023年、特に年度末の1～3月は採用活動が活況を呈し、人材獲得競争が熾烈になっていくと予想されます。
従来の採用方法に囚われることなく、ターゲットを見据えた柔軟なサービス選定や求職者の視点に立った丁寧な情報提供を心掛けることが必要だと考えます。

当社は採用課題に応じたサービスの提案や自社の採用コンテンツを活用した「オウンドメディアリクルーティング」、人材紹介サービスなど、様々な方面から貴社の採用活動をサポートいたします。